地震

Earthquake

地震対策で最も重要なことは、過去の震災被害を教訓とした日ごろからの“減災”対策。そして、万が一起こってしまった時に被害を最小限にとどめるための行動について知っておくことです。

地震による被害と減災対策

建物の倒壊が多大な犠牲者を出す

阪神・淡路大震災(1995年)の被害は死者6434人、不明3人でした。犠牲者の死因の83.3%が建物などの倒壊による頭部損傷、内臓損傷、頸部損傷、窒息、外傷性ショックでした。

画像:阪神・淡路大震災における犠牲者(神戸市内)の死因

家具の転倒・散乱で被害が拡大

大きな揺れで建物が倒壊しなくとも、室内の家具転倒・散乱が被害を大きくする要因となります。阪神・淡路大震災の負傷原因のほぼ半数、48.5%が家具の転倒によるもの。タンス、食器棚、本棚は丈夫な壁や柱に固定しておかないと転倒し、室内に散乱します。テレビ、冷蔵庫、電子レンジも移動・転倒します。照明器具や絵画・額の落下も被害を大きくします。さらに家具類の転倒・散乱は揺れがおさまった後の避難行動にも支障をきたします。

画像:阪神大震災でけがをした原因は?

火災や液状化も被害を大きくする

関東大震災(1923年)では、地震後に大火災が発生したことで被害が拡大し、10万5千人余の死者を出し、21万余の建物が焼失しました。また、新潟地震(1964年)や日本海中部地震(1983年)では液状化現象(地下水位が高い砂地盤が振動で液体状になる現象)が起き、東日本大震災(2011年)でも千葉や茨城で規模の大きな液状化が発生、家屋が傾いたり水道やガスが停止、市民生活に大きな影響が出ました。

まず“減災”対策を
-地震災害を大きくしないために-
現行耐震基準以前建築物の大きな被害(阪神・淡路大震災)

地震対策の第一歩は建物の耐震化です。
2016年の熊本地震では1981年6月施行の建築基準でも被害が出ました。現在は2000年に見直された「新・新耐震」と呼ばれる基準で建てられています。建築基準が低い時代の建物は、老朽化と合わせて地震の揺れへの耐久性が心配されます。まず、いま住んでいる住宅がいつ建築された建物かを知り、旧建築基準の建物だった場合は専門家の耐震診断やアドバイスを受け、地震で倒れない住居にしましょう。さらに必要なのは、室内の家具類が地震の揺れを受けて転倒・落下し室内に散乱しないようにすることです。

転倒・落下を防ぐために

  • 家具類は丈夫な柱や壁面に固定する
  • 寝室や普段家族が集うリビングには背丈の高い家具は置かない
  • 棚などの高所に重い物を置かない(落下しないようにする)
  • 照明、絵画、額などが外れて落下しないようにする
  • リビングから玄関に通じる廊下は“我が家の緊急避難通路”。物の転倒・落下で塞がれないよう普段から整理整頓を心がける

これらのことに気をつけて減災につとめましょう。